特別記事 考察 もしも、プロスポーツの再開の見通しが無ければ まさかの補助要員での新型コロナ災害支援のウルトラC案も？

プロ野球の本来の開幕から1ヶ月、Jリーグの本来の開幕から2ヶ月が過ぎたが、4月7日に7都道府県に緊急事態宣言を発令し、4月16日には緊急事態宣言を全国に広げ更なる緊張感を与えると共に「最低7割、極力8割」を掲げるなど更なる対策が進んでいる。

新型コロナウィルスがどこで発症し、ワクチンや新たな薬の実用化が1年以上かかるとの報道もあるほどだから、全く持って見通しが無い状況だ。

日本で1万人以上の感染者を出すなど連日の感染状況次第では最悪の場合、シーズンの打ち切りがなされ、球団やクラブに収入が入らず、赤字となり倒産や破産が多発する恐れがあるだろう。

こんな状況でこんな提案をするのは無茶だが、今必要なのはむしろ医療関係者、食料などのスーパー、更に感染の疑いやや休業手当や融資などの相談を受ける保健所などのコールセンターの人々が連日の対応で疲弊し始めている。

想像はしたくないが、もしも今季打ち切りが決まるなら、別会場でもいいのでプロスポーツ選手たちが思い切って「新型コロナウィルス災害補助要員」として支援してもいいくらいのレベルにしてもいいくらいだ。

マスクやフェイスシールドなどの物づくりはベガルタ仙台の親会社でもあるアイリスオーヤマが中国だけでなく、宮城県角田市の工場で6月から原材料も含めてマスクを生産することやトヨダ自動車がフェイスシールドなど他業種の人たちに任せられるメドが立ち始めているので彼らに任せるとする。

無茶なことを言うとプロ野球で例えば社会人出身が営業経験があるため感染防止の対策をした上で別会場で委託のコールセンターの電話業務、体力ある高卒や大学出身らが食料など荷物の運搬などの輸送関係や一部の企業で認められている農業や漁業などの第1次産業など一時的な臨時での副業として「人手不足の分野」での支援をすることで疲弊している従業員の負担を減らせば社会的貢献を果たせるのではないかと考えられる。

阪神の藤浪らが3月に感染するなど新型コロナウィルスに感染するリスクはあるが、この際、社会的勉強も含めてセカンドキャリア事業として運営すれば現役選手たちにも今後の経験がメリットなる。普通ならいきなり無経験の人たちが来るので中々やらせて貰えないことも予想されるが、今はどこの業界も人手不足なので要請があれば受け入れてくれる可能性もあるだろう。

プロスポーツ選手たちは「個人事業主」と言う今話題のフリーランスにあたる分野なだけに試合の開催ができなければどっちみち倒産や破産をするだけだと考える。球団やクラブが減俸などの措置を取られることが予想されるため、せめて選手たちの生活費など副業として認めることも今後、野球やサッカーだけでなく他のスポーツ業界によっては視野に入る可能性もあるだろう。

今回は4月中に作った考察として述べてみたが、ここに来て全国で感染者の減少が目立ち、5月14日に宮城県を始め39県、5月21日に大阪府、京都府、兵庫県で緊急事態宣言が解除され、東京都、神奈川県、埼玉県、千葉県、北海道と5月25日に5月31日を待たずに緊急事態宣言が解除される見通しになったと政府が発表した。。

東京都が示したロードマップだとステップ1で「プロ野球の無観客試合開催が可能に」と初めて記載されただけに、NPBが目標にしている最短で6月19日での開幕を5月25日にも発表予定やJリーグの7月開幕に現実を帯びるだけに今後の対応に注目が集まるだろう。